設問１（１）
１ ＣのＤに対する請求は、所有権に基づく返還請求である。その要件は、①Ｃが乙土地を所有していること、②Ｄが乙土地を占有していることである。Ｄは乙土地を占有しており、②は満たす。
２ では、①が認められるか。
（１） 「相続させる」旨の遺言は相続分の指定であるところ、Aが死亡したことで、「乙土地はＣに相続させる」旨のAの遺言により、乙土地の所有権を取得する（８８６条）。
（２） これに対し、Ｄは「第三者」（８８９条の２）に当たり、Ｃは乙土地所有権の取得を対抗できないと反論する。
（３） 「第三者」とは、当事者及びその包括承継人以外の者で、登記の欠缺を主張する正当な利益を有する者をいうところ、Ｄは共同相続人であるＢから乙土地を譲渡されており、登記の欠缺を主張する正当な利益を有するから、「第三者」に当たる。
また、Ｃによる乙土地の所有権の取得は、「相続による権利の承継」に当たる。
（４） よって、Ｄの反論は認められ、①を満たさない。
３ 以上より、Ｃの請求は認められない。
設問１（２）
１ ＡのＦに対する請求は、所有権に基づく返還請求である。その要件は、①Ａが乙土地を所有していること、②Ｆが乙土地を占有していることである。Ｆは乙土地を占有しており、②は満たす。
２ では、①が認められるか。
（１） Ｂは相続により乙土地の所有権を取得している。そして、ＢはＥに対し乙土地を譲渡し、ＥはＦに対し乙土地を譲渡しており、Ｆは乙土地の所有権を取得している。
もっとも、失踪宣告の取消し（３２条）により、遡及的にＢは無権利者となり、Ｆもまた無権利者となるとＡは主張すると考えられる。
（２） これに対し、Ｆは、EF間の売買は「善意でした行為」に当たり、影響を及ぼさないと反論する。
（３） しかし、「善意でした行為」とは、当事者双方が善意であることをいう。
Ｅは、ＥＦ間の売買当時、Ａが生存していることを知っていたから、ＥＦ間の売買は「善意でした行為」に当たらない。
（４） よって、Ｅの反論は認められず、①を満たす。
２ 以上より、Ａの請求は認められる。
設問２（１）
誤振込みにより、Ｇは５００の損失を受け、Ｊは５００万円の利益を得ており、因果関係もある。誤振込みでも預金債権は成立するから、「法律上の原因」があるのが原則である。もっとも、誤振込みの事実につき悪意であった場合には、例外的に「法律上の原因」がない。Ｊは、Ｋ銀行からGは誤振込みであるとして組戻しを求めている旨説明されており、誤振込みの事実につき悪意だった。よって、Ｇの請求は認められる。
（１０５１文字）
